キャッシングの即日融資なら「プロミス」

消費者金融の中でもとくに人気の高いのが「プロミス」です。
独特のCMや赤い看板はすっかりおなじみの存在となっています。

 

2015年3月期営業収益1,698億69百万円、営業利益37億69百万円。
2015年9月末従業員数2,145名、2015年3月末営業拠点1,128店舗(内無人店舗1,110店舗)、自動契約機1,161店と、まさに日本を代表する消費者金融といえるでしょう。

 

実は、「プロミス」とは現在の会社名ではありません。
現在では「SMBCコンシューマーファイナンス株式会社」が社名で、「プロミス」はブランド名として存続しています。

 

もともと三和銀行(現在の三菱東京UFJ銀行)との結びつきが強かった消費者金融でしたが、21世紀に入ってからの金融再編の流れを受けて、三井住友フィナンシャルグループの傘下に入り営業を行っています。三井住友銀行のローン契約機やATMを利用できるようになり利便性も向上しています。

 

プロミスの特徴

WEB完結申込

プロミスの申込方法の中でも人気の高いのが「WEB完結申込」です。
その名の通りインターネットを利用して申込から契約・借入まで完了させることができます。

 

「カード発行の有無」を選択でき、「カード発行無し」を選択した場合には基本的に郵送物がありません。

 

30日間無利息サービス

初めての利用者には「30日間無利息サービス」が付与されています。
メールアドレス登録とWEB明細利用の登録の条件を満たすと、借入後30日間無利息で利用することができます。

 

「契約後」ではなく「初回借入後」、しかも初回借入後追加融資を受けた場合も無利息の対象とすることができます。

 

即日融資に対応・最短1時間融資

消費者金融ではおなじみの「即日融資」に対応しており、申込を行ったその日に融資を受けることも可能です。

 

同業他社に比較してもトップクラスのスピードで最短1時間で契約から借入まで完了させることもできます。

 

「瞬フリ」サービスを利用すると三井住友銀行もしくはジャパンネット銀行口座に最短10秒で融資金の振込が完了します。

 

融資時間の融通がきく

平日の14時を過ぎてもインターネットやスマートフォンからの申込で当日融資も可能です。審査に合格すれば自動契約機で借入を利用することができます。

 

また土日祝日でも同様に借入利用できますので、突発的な資金需要にも対応することが可能です。

 

最低返済額が低い

残高スライドリボルビング支払いで毎月の返済額を最低限に抑えることができます。
例えば5万円を借入した場合、毎月の返済額は2,000円となりその低さは業界でもトップクラスです。

 

返済金額自体が少ないので無理のない利用が可能となります。

 

フリーキャッシングの概要(平成28年2月末時点)

 

○借入限度額
・最高500万円

 

一般的な消費者金融の最高借入限度額となっています。
銀行ローンなどに比較するとやや低い水準ですが、それでも一時的な消費性資金としては十分といえるでしょう。

 

○借入利率
・実質年利4.5%〜17.8%

 

適用金利でも一般的な消費者金融の標準的な設定となっています。
最上限金利は銀行ローンに比較してやや高い水準となっています。

 

○遅延利率
実質年利20.0%

 

法律で定められている最上限金利となります。
数日の遅れでも大きな負担となりますので注意しましょう。

 

○返済方式
残高スライド元利定額返済方式

 

最終借入後の借入残高に応じて段階的に返済額が変動します。

 

・借入残高30万円以下→借入後残高×3.61%(1,000円未満切り下げ)
・借入残高30万円超100万円以下→借入後残高×2.53%(1,000円未満切り下げ)
・借入残高100万円超→借入残高×1.99%(1,000円未満切り下げ)

 

業界最低水準の返済金額が魅力です。

 

○返済期日
・三井住友銀行またはジャパンネット銀行の口座振替→5日、15日、25日、末日の中から選択
・上記以外→5日

 

より選択肢の増える三井住友銀行またはジャパンネット銀行からの口座振替がおすすめです。「瞬フリ」も利用できますのでプロミスの利用を考えている方はどちらかの口座を開設しておけば便利でしょう。

 

○返済期間・返済回数
最終借入後原則最長6年9ヶ月・1〜80回

 

○申込できる方
年齢20歳以上、69歳以下の安定した収入のある方

 

職業による制限などはとくになく、安定した収入さえ認められれば、パートやアルバイトの方でも利用することができます。

 

○資金使途
生計費、ただし個人事業主の方は、生計費及び事業費

 

一般的な消費性資金としての利用に限定されます。
ギャンブルや株式投資などの投機資金としては利用できません。

 

○担保・保証人
不要

 

利用には担保や保証人は不要です。
逆にいえば担保や保証人に頼った借入はできないということです。
あくまで本人の収入による返済が重要になります。